【資格の活用】転職に強い技術資格 ～資格毎の求人数、業種・職種を分析、年齢別に働き方を変える～
＜はじめに＞
私が、保有する資格について転職サイトのリクルートエージェントを活用しキーワードで検索した求人数、業種・職種を紹介し、転職に強い技術資格を紹介します。
終身雇用や年金制度が崩壊し、高齢化社会となり、長く働き続ける環境を作るには、自らスキルと健康が大事です。
高齢者でも働きやすい技術資格についても、紹介します。
１．電気主任技術者
求人数1334件
求人職種としては、設備管理系、設計系、施工管理系があります。
設備管理系は、発電所、ビル、大型ホテル、ショッピングモールなどでの電気主任技術者の求人で、電気設備の保安監督業務であり、電気主任技術者としての仕事の王道です。
電気設備保有会社に就職し、電気主任技術者として働くケースと、電気保安協会など電気設備の保安委託を受けて外部から電気主任技術者として働くケースの2パターンがあります。
設計系は、設計コンサルタントとして電気設備の設計が主となります。
施工管理系は、電気設備の現場施工や品質管理の仕事が主となります。
年収は、400～900万円程度。
設備管理系は、電気設備の保安監督業務が主であるため、高齢者も活躍できる仕事といえます。
電気主任技術者は、事業用電気設備を保有する会社への設置義務資格であることから転職にも強い資格であるといえます。
２．電気工事士
求人数2436件
電気工事会社の求人がほとんで、低圧回路の電気工事が可能な第2種電気工事士、高圧回路の電気工事も可能な第1種電気工事士の求人があります。
電気工事会社の他には、設備管理系の仕事においても、電気回路の障害時の復旧作業が可能であるため、ビル管理などの歓迎資格として、有利に働きます。
年収は、350～750万円程度。
電気工事士は、業務独占資格であり、建物のコンセントや照明器具の取付、電線工事が可能であるため、将来的に無くならない、転職に強い資格であるといえます。
電気工事は、現場作業であり、現場は次々と変り、天井配線作業など脚立の上で作業をしたりするため、体力に自身がない高齢者にはきつい仕事であると考えます。
３．エネルギー管理士
求人数516件
職種としては、設備管理系になります。
これは、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」(通称「省エネ法」)により、第一種エネルギー管理指定工場(製造業、鉱業、電気供給業、ガス供給業、熱供給業の5業種)の事業者は「エネルギー管理士免状」の交付を受けているもののうちから、当該工場のエネルギー消費量に応じ一定人数(1～4名)の「エネルギー管理者」を選任しなければならないからです。
その他の職種としては、ESP（Energy Service Provider）事業です。
ESP事業は企業のエネルギー関連業務を一括して請け負う事業で、企業がお客に変わって電力会社・ガス会社・工事店・設備メーカーなどのパートナー企業と協力して、お客の手間をとらせない複合的なサービス提案を行います。
要するに、省エネ設計提案や施工、設備管理、エネルギー供給を一括して行う事業です。
電力会社、ガス会社、設備メーカ、建設業者など色々な企業が参入しています。
年収は、400～800万円程度。
設備管理系や省エネ設計業務は、スキルがあれば肉体的な負担が少なく高齢者も活躍できる仕事です。
エネルギー管理士は、設置義務資格でありますが、エネルギー消費が多い大工場などで選任される資格であり、電気主任技術者などの資格に加えて、あれば転職に有利になる資格ですが、この資格単体での転職には向いていません。
４．電気工事施工管理技士
求人数1673件
建設業の電気工事会社、設備工事会社の求人が圧倒的に多いです。
これは、建設業法により、2級電気工事施工管理技士であれば主任技術者、1級電気工事施工管理技士であれば監理技術者（元請4,000万円以上）として、工事現場への配置できるからです。
続いて設備メーカについても、直接プラント工事を請負ことができるように、求人があります。
年収は、400～750万円程度。
工事の現場監督は、直接自ら作業に手を下す訳ではなく、現場管理が主となりますので、高齢者でも可能ですが、現場は環境がきつく、足元が危険な箇所もあるため、体力に自信がある年齢に限られると考えます。
５．管工事施工管理技士
求人数1708件
建設業の空調工事会社、水道工事会社の求人が圧倒的に多いです。
これは、建設業法により、2級管工事施工管理技士であれば主任技術者、1級管工事施工管理技士であれば監理技術者（元請4,000万円以上）として、工事現場への配置できるからです。
続いてポンプメーカについても、直接プラント工事を請負ことができるように、求人があります。
年収は、400～750万円程度。
工事の現場監督は、直接自ら作業に手を下す訳ではなく、現場管理が主となりますので、高齢者でも可能ですが、現場は環境がきつく、足元が危険な箇所もあるため、体力に自信がある年齢に限られると考えます。
６．技術士（機械部門）＜監理技術者（機械器具設置工事）含む＞
求人数8件 監理技術者（機械器具設置）48件 計56件
技術士（機械部門）としては、公共工事の機械設備設計コンサルタント会社の求人があります。
これは、官公庁の機械設備の設計委託を受けるのに、技術士（機械部門）保有者の受注条件があるからです。
技術士（機械部門）の保有者は、建設業の営業所専任技術者（機械器具設置工事）にもなれますし、工事現場の監理技術者（機械器具設置工事）免状の申請が可能であるため、建設業の機械設備工事会社においても求人が多く、設計コンサルタントよりも求人が多い状況です。
年収は、450～850万円程度。
工事現場の監理技術者（機械器具設置工事）であれば、それなりの体力が必要です。しかし、機械設備の設計コンサルタントや建設業の営業所専任技術者（機械器具設置工事）であれば、内勤が主であるため、高齢者でも長く働ける仕事といえます。
７．技術士（電気電子部門）＜監理技術者（電気工事・電気通信工事）含む＞
求人数18件 監理技術者（電気）5件 監理技術者（電気通信）18件 計41件
技術士（電気電子部門）としては、公共工事の電気・電気通信設計コンサルタント会社の求人があります。
これは、官公庁の電気・電気通信設備の設計委託を受けるのに、技術士（電気電子部門）保有者の受注条件があるからです。
技術士（電気電子部門）の保有者は、建設業の営業所専任技術者（電気工事・電気通信工事）にもなれますし、工事現場の監理技術者（電気工事・電気通信工事）免状の申請が可能であるため、建設業の電気工事会社や電気通信工事会社においても求人が多く、設計コンサルタント数とほぼ同程度の状況です。
年収は、450～800万円程度。
工事現場の監理技術者（電気工事・電気通信工事）であれば、それなりの体力が必要です。しかし、機械設備の設計コンサルタントや建設業の営業所専任技術者（電気工事・電気通信工事）であれば、内勤が主であるため、高齢者でも長く働ける仕事といえます。
８．消防設備士
求人数403件
求人業種で圧倒的に多いのは、防災設備の保守点検業者です。
これは、消防法で消防用設備の点検が半年に1回必要であり、保守委託業者の仕事が確保されているためです。
設備管理系では、ビル管理や工場設備管理の中で、消防設備を自ら点検できるため歓迎されます。
ビルなどの施設建設業においても、消防設備について、設計及び工事ができるため歓迎させます。
電気工事士と消防設備士をセットで持っていれば、内線工事などでかなり優遇されます。
年収は、450～750万円程度。
消防設備士は、業務独占資格であり、防火対象物の消防用設備の点検や工事が可能であるため、将来的に無くならない、転職に強い資格であるといえます。
点検や工事は、現場作業であり、現場は次々と変るため、体力に自身がない高齢者にはきつい仕事であると考えます。
９．労働安全コンサルタント
求人数18件
求人は、建設業や製造業の安全衛生担当としての採用が多いです。
企業の労働災害防止や安全衛生活動の企画、推進や現場の安全パトロール等の役割を担います。
他には、建設業労働災害防止協会や中央労働災害防止協会の安全管理士として、事業場の安全衛生診断や職長研修などの研修会や講演会の講師の仕事の求人があります。こちらの求人は、各協会のHP採用情報として掲載されています。
年収は、450～750万円程度。
求人数としては、あまり多くありませんが、労働安全コンサルタント自体がレア資格であるため、応募条件で資格が必須の場合には、安全担当として採用されやすい資格といえます。
安全衛生診断や講師としての仕事であるため、高齢者でも働きやすい資格であるといえます。
１０．衛生管理者
求人数421件
この資格自体での求人はありませんが、労働安全衛生法により、職員が常時50人以上の職場では、衛生管理者を一人以上選任し、衛生管理に従事させる必要があるため、あらゆる業種で歓迎される資格です。
年収は、300～650万円程度。
衛生管理業務は、兼業で実施するケースがほとんどであり、設置義務資格ではあるが、歓迎資格であるため、この資格単体で、転職できる資格ではありません。
労働安全コンサルタントと衛生管理者の資格を組合せて安全衛生担当として雇ってもらい、安全衛生活動の長い経験を活用していければ、高齢者でも活躍していけます。
＜おわりに＞
人生100年時代を迎え、長く働いていける環境や仕組みを自らのスキルで構築していく必要があります。
終身雇用や年金制度が崩壊し、JOB型転職採用の社会構成、高齢化社会を背景として、長く働いていくには、年齢に応じて、40代、50代、60代、70代、80代それぞれの働き方があるため、年代毎の働き方の変更は、これから必須になると考えます。
年齢に応じた、働き方を考える上で、今回の記事を参考にし、みなさん各自のスキルを高めていっていただければ幸いです。
以上
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